<オンライン>「インフラ分野におけるDX-AI活用からDX推進へ-」講演会

DX(デジタルトランスフォーメーション)とは、ITの浸透が人々の生活をあらゆる面でよい方向に変化させるという概念です。ICTをはじめとするデータやデジタル技術を計画・設計・施工・管理の各段階で取り入れ、生産性向上、施工・維持管理の省人化・高度化によるビジネスモデルの変革が期待されます。2021年は「インフラ分野におけるDX元年」と言われており、国土交通省では、本省・研究所・地方整備局等が一体となり取り組みを推進する「インフラDX総合推進室」を4月に発足され、また、「近畿インフラDX推進センター」を開設するとともに、関東、中部、九州の各地方整備局でも、同様に研修や体験施設の整備が進められています。(一財)災害科学研究所では、2018年11月には、「AIの土木分野への応用」講習会(於大阪)、2019年9月には、より具体的な「AIのインフラ分野への応用」講習会(於東京・大阪)を開催し、データとデジタル技術の向上に寄与しております。
今回の講習会では、コロナ禍によりデジタル技術の活用が劇的に進む中、最先端のデジタル技術をけん引し、広く社会に実装してきた富士通の元幹部の方々を講師に迎えて、インフラ分野の学識者とともに、AIやデジタル技術の現状と課題、その先に見えるDXについて忌憚のない意見を頂くとともに、パネルディスカッションにより「インフラ分野におけるAI活用からDX推進へ」と題して議論し、これを踏まえて提言を頂きます。
本講習会を通じて、作る側と使う側における相互の意思疎通を図り、DX推進への糸口 を見つけ出して頂ければ幸いと考えております。

日 時 2021年11月16日(火)9:50~17:00
会 場 オンライン開催(ZOOMウェビナー)
定 員 500名参加申込み
参加費:5,000円(資料代込)
参加申込下記アドレスよりお申し込みください。
https://forms.gle/VbjGxjHTurPS59pK7
※個人情報は当法人が実施・共催を行う事業・会合等の情報提供以外には使用しません。

プログラム:詳細はこちらから

9:50~10:00   開会挨拶   災害科学研究所 理事長      松井   保

10:00~10:40 「 インフラ分野におけるAIとDXの最近の動向」
         大阪市立大学 特任教授      古田  均

10:40~11:20 「インフラ分野におけるDX、事例と戦略」
         (株)ナレッジピース 代表取締役CEO      阪井 洋之
              (株)ナレッジピース 取締役      吉澤 尚子

11:20~12:00 「交通分野におけるDX」
         (株)ナレッジピース エグゼクティブアドバイザー
           立命館大学 総合科学技術研究機構 客員教授
           データバイザー(株) 代表取締役      島田 孝司

12:00~13:00  休憩

13:00~13:40 「環境発電を装着したIOTデバイスを用いた水
         インフラ災害対策技術 について」
             (株)ナレッジピース シニアアドバイザー
            玉川大学量子情報科学研究所      渦巻 拓也

13:40~14:20  「インフラDXとi-Construction」
              立命館大学理工学部 教授      建山 和由

14:20~14:30  休憩

14:30~16:30  パネルディスカッション
         「インフラ分野におけるDX -AI活用からDX推進へ-」
          ※各講演に対するQ&Aは、このセッションで対応します。

コーディネーター  大阪市立大学 特任教授      古田  均
パネラー       各講師

16:30~17:00   提言「インフラ分野におけるAI活用からDX推進へ」    全講師

17:00      閉会
※ 講演時間、講師等は状況により変更となる場合があります。

注意
・ 開催中止の場合を除き、お振込み後の返金はいたしかねますので予めご了承ください。
・ 出席者の変更は可能です。
動画のスクリーンショット・録音・録画・二次利用等は禁止いたします。

土木学会認定 CPD プログラムの受講証明書についての留意事項
・ 参加申込み受付と同じ氏名で講演会当日に受講されたことを確認します。
・ 受講して得られた所見(学びや気付き)を 100 文字以上で主催者「災害科学研究所」へ 
  ご提出いただく必要があります。所見の書式は自由です。
・ 土木学会以外の団体に受講証明書を提出する場合の方法等は提出団体先に事前にご確認
ください。他団体が運営する CPD 制度に関する内容については回答いたし兼ねます。