日刊建設工業新聞　2016年3月25日
働く／ＣＯＲＥ技術研究所社長・真鍋英規氏／ 維持管理技術をシームレスで提供

インンフラの長寿命化によるサステナブル社会の実現を目指すＣＯＲＥ技術研究所（大阪市北区、真鍋英規社長）。コンクリート構造物の維持管理事業に特化し、点検から調査、診断、計画、積算、設計、解析、工法提案まで一連の技術をシームレスで提供する。（詳細は　新聞記事　参照。）

月刊「地理」（古今書院）７月号　Vol.60,2015;pp.104-109
阪神大水害の被災と伝承　－住吉川流域における記念碑を中心に－
川崎浩二朗（佛教大学大学院修士課程）
※　論文資料として『災害研究所報告　第1号　阪神大水害調査報告』（昭和13年8月）をご提供しました。

[ 論文抜粋 ] はじめに；六甲山地の南側には神戸をはじめ、阪神間の都市域が広がっている。しかし、水害が起こりゃすい自然条件を備えている点に留意しなければならない。すなわち、最も大きな被害をもたらした昭和13(1938)年7月5日の「阪神大水害」は、その危険性を明瞭に示すものであったが、発生から約80年が経過し、その被害体験も次第に忘れ去られつつある。被害体験から得られた教訓を風化させないための災害伝承のあり方を、被害の大きかった住吉川流域に存在する記念碑に焦点をあてて検討したい。
詳細は　論文記事　参照。

水道産業新聞　2015年4月6日
大阪市内で地震講演会　災害科学研究所　高田氏や国交省ら８講演

一般財団法人災害科学研究所は平成26年度特別講演会「巨大地震災害とどう向き合うか－東日本大震災に学び、明日の巨大地震に備える－」をこのほど、大阪市北区の大阪大学中之島センターで開催した。多分野の総合地震防災対策として、8講演が行われ、関係者ら約100人が聴講した。詳細は　新聞記事　参照。

水道産業新聞　2015年1月19日
三大震災の経験・教訓に学ぶ

兵庫県南部地震20年・新潟中越地震10年記念セミナー
「水道マン 震災を語る　～ 伝えたいこと ～」
災害科学研究所・スマートインフラ研究会（高田至郎 委員長）では、NPO法人防災白熱アカデミィと共催で講演会を開催しました。
神戸地震20年、新潟中越地震10年の記念セミナーと題し、 阪神水道企業団、新潟市水道局、仙台市水道局の当時の対応に当たられた方の体験談をお聞きする講演会で、平成27年1月16（金） プリムローズ大阪にて開催されました。詳細は、新聞記事　参照。

日刊建設工業新聞　2015年1月9日
災害科学研究所／２月１６日に大阪市で特別講演会／巨大地震災害テーマ

災害科学研究所（理事長＝松井保大阪大学名誉教授）は２月１６日、大阪市北区の大阪大学中之島センターで、特別講演会「巨大地震災害とどう向き合うか～東日本大震災に学び、明日の巨大地震に備える～」を開く。定員１５０人。参加申し込みは１月末まで。
近い将来、発生が心配されている南海トラフ巨大地震の被害をどのように軽減するかが課題となっている中、各分野で東日本大震災の教訓をどのように生かしていくかを考え、今後の総合地震防災対策に役立てていこうと講演会を企画した。
時間は午前９時１０分から午後５時まで。午前は、岩田知孝京都大学防災研究所教授が「巨大地震による地震動特性」、富田孝史港湾空港技術研究所アジア・太平洋沿岸防災研究センター副センター長が「巨大地震における津波の特性」、青木伸一大阪大学大学院教授が「大震災で得た耐津波構造物への教訓」、高田至郎神戸大学名誉教授が「巨大地震におけるライフライン被災の特徴と地震・津波対策の新展開」をテーマに講演。
午後からは、森昌文近畿地方整備局長が「南海トラフ巨大地震に向けた国土交通省の取り組み」を紹介したあと、常田賢一大阪大学大学院教授が「巨大地震における盛り土の性能を考慮した耐震対策」、諏訪靖二諏訪技術士事務所代表が「巨大地震時における宅地の安心・安全性の確保に向けて」、小澤守関西大学教授が「福島第一原発事故―その経緯と今後の課題」、勝見武京都大学大学院教授が「災害廃棄物等への対応と復興における調和」について説明する。
参加費は、災害科学研究所が編さんした東日本大震災報告書（要約編７０ページ、本編・ＣＤ版）や講演資料などを含め、一般１万２０００円、学生６０００円。申込書はホームページ（ｈｔｔｐ：／／ｃｓｉ．ｏｒ．ｊｐ／）からダウンロードでき、ＦＡＸ、電子メールで受け付ける。

日刊建設工業新聞　2013年11月13日
災害科学研究所／大阪市で特別講演会開く／「活断層と共生する」テーマ

災害科学研究所（理事長＝松井保大阪大学名誉教授）は６日、大阪市北区の大阪大学中之島センターで特別講演会「活断層と共生する」を開いた。地震防災の必要性が高まる中、注目が集まっている活断層を科学的に捉え、どのようにして活断層と向き合い、活断層地盤を利活用すべきかなどについて、竹村恵二京都大学大学院理学研究科教授らが講演した。

講演会には約８０人が参加。冒頭、松井理事長＝写真＝が「日本列島は至る所に活断層が存在し、まだ分かっていない断層も数多くある。地震防災・減災を考える上で、いかに活断層に適正に対応していくかが重要になる。今後は避けて通れない活断層との共生を目標に対処していく姿勢が必要だと思い、講演会を企画した。活断層と共生していくためには地質学的な視点と工学的な視点の両方が必要で、この二つを融合していくことが大切だ。講演会を通じて少しでもヒントになればと思う」とあいさつ。

このあと、竹村教授が「活断層の地球科学」、災害科学研究所研究員の中川要之助氏が「活断層地盤の利活用」、常田賢一大阪大学大学院教授が「活断層とどう向き合うか」をテーマに講演。京阪電鉄の定藤誠一郎氏は事例として、南北方向に上町断層が分布する京阪中之島線（０８年１０月開業）のシールドトンネル施工に伴う断層変位対策等について紹介した。

日刊建設工業新聞　2013年06月20日
神戸製鋼所／鋼構造物の延命化技術開発／微細粒ペースト塗布し亀裂の進行低減

神戸製鋼所は１９日、橋梁などの鋼構造物に生じる疲労亀裂の進行を遅らせる延命化技術を開発したと発表した。微細粒のアルミナとオイルを混ぜ合わせたペーストを塗ることで、亀裂の進行速度を最大１０分の１まで低減できるという。今後、市場調査を進め、１４年度の事業化を目指す。

構造物の表面に塗ったペーストが毛細管現象によって亀裂内に浸透。亀裂の先端が微細粒をかみ込んで、外から力が作用した時に亀裂の開閉幅が小さくなる仕組み。１１年から災害科学研究所の松井繁之研究員（阪大名誉教授）と土木研究所寒地土木研究所と共同研究を実施し、有効性を確認した。

国内の道路橋の多くは高度経済成長期に建設され、老朽化により補修費は年間１０００億円に上るとされる。長さ１５メートル以上の道路橋は全国に１５万７０００カ橋。うち疲労亀裂が顕著な長支間の鋼橋は２２００橋あるという。

国道橋の管理基準では５年ごとに点検を実施し、異常があれば補修工事を行う。同社は新技術を応急対策として活用すれば、亀裂の進展を遅らせることができ、補修工事までの期間を長期化させられるとみている。点検で発見した複数の亀裂を一括して補修する方法を取れば、大幅なコスト削減にもつながるという。今後、橋梁分野で実績を重ね、他のインフラへの適用拡大も図りたい考えだ。